テレビなどでよく、新車が懸賞で当たっているのを見たことはないでしょうか。しかし、もし新車を懸賞で当てたとして、駐車場などがなければどうすればよいのかわからないという人もいるでしょう。
また、新車の本体の料金は必要なくても、そのほかにもかかる費用があるのではないでしょうか。
本記事では、懸賞で新車を当てたらどうすればよいのかを詳しく解説します。懸賞にチャレンジするときには、ぜひ車に応募してみてくださいね。
新車を懸賞で当てた時にかかる費用
一般的に、車を懸賞で当てた際に車本体の費用は懸賞を企画した会社側が負担します。しかし、そのほかにかかる費用は全て車を当てた側の負担になります。例えば、税金です。車があるということは、自動車税・自動車取得税・自動車重量税等がかかってきます。
自動車税は毎年4月1日に車を所有しているとかかる税金、自動車取得税は50万円を超える車を所有するときにかかる税金です。また、自賠責保険料や検査登録料・車庫証明料・リサイクル料等も必要となります。もちろん費用の負担がかかるだけでなくそもそも車を持っていないのであれば、車庫を確保しなければなりません。
なぜなら、車を保管する場所がなければ、車庫証明を取得することはできず、車庫証明を取得しなければ車を持つことはできないからです。自動車税や自賠責保険料、車検の費用などは、車を所有する限り継続してかかる費用になります。
そのほか、駐車場を借りるなら賃料がかかり、車のメンテナンス費用や任意保険料も必要になります。任意保険は強制加入ではありませんが、いざというときのために入っておくほうが安心です。
新車を懸賞で当てたら税金が増えるのか
懸賞で新車を当てた場合車にかかるのは、税金や維持費だけではありません。そのほかにも、一時所得税や源泉所得税、所得税などもかかってくるため、注意が必要です。
一時所得税
新車を懸賞で当てるということは、プレゼントされるということです。そういった時には、一時所得として扱われ、一時所得税が加算されます。
具体的には、「一時所得＝新車のときの価格×60%－500,000」という計算が当てはまり、新車の価格が高ければ高いほど多くの税金を支払わなければならない仕組みです。
500,000円は基礎控除額になるため、830,000円以下の車であれば税金を支払う必要がなくなりますが、新車でそこまで安い車はまずないでしょう。そのため、一次所得税は取られると思っておいた方が良いでしょう。
源泉所得税
懸賞で当てた車は、源泉所得税の対象にもなります。そのため、源泉所得税が気になる場合は、「源泉所得税＝一時所得÷2×10.21%」という計算式に当てはめて計算して見てください。新車の価格に左右されますが、それなりの金額がかかるため、注意が必要です。
その他税金
そのほかには、所得税・住民税などが上がる可能性も考えられます。もちろん新車価格にもよりますが、新車価格が高い車であればかなりアップしてしまうでしょう。そのため、懸賞で新車に応募するときには、注意が必要です。
懸賞で当てた車を売却するときの注意点
懸賞で新車が当たったからといって、喜んでばかりもいられません。取得にかかる費用だけでなく、税金もかなり高くなってしまうからです。
そのほかにも、毎年車の維持費がかかってしまいますよね。また、税金や費用がかかるだけでなく、そのほかにも懸賞を受け取るための規約や条件が設けてある可能性があるため、確認しておくことが大切です。そのほか、モニター懸賞などでは所有権が保留になっている場合があり、そういった場合は勝手に売却をすることはできないため、注意しましょう。
懸賞で当てた車の場合は、全く使用していなくても中古品という扱いになるため、売却をする際には不当に安い価格で買い取られないように、相場を把握しておく必要があります。
まとめ
懸賞で当たった車をそのまま所有するかどうかは、かかる費用を計算してからよく検討するようにしましょう。車は所有するだけでも多くの税金や年間の維持費がかかるため、売却してしまうのも一つの手段です。
本記事では、懸賞に車があった場合にかかる費用などを詳しく解説しました。もし懸賞で車が当たった際には、ぜひ参考にしてみてください。
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